【完全版】子供にかかる教育費は○○○万円!?シミュレーションで解説

「子どもの幼稚園や小学校費用はいくらかかる?大学までの教育費は?」
「収入が少ないから不安。子どもの教育費を貯めるにはどうすればいい?」

など、お子様の教育費について疑問を持っていませんか。教育費がわからないと、具体的な資金計画を立てられないため不安になってしまいますよね。お子様の教育費は、幼稚園〜大学までで800万円〜2,000万円かかると言われています。

ただし、これは、すべて公立の場合の費用です。すべて私立に通う場合は、教育費は2倍以上になってしまうでしょう。いずれにしても、子どもの教育費負担は大きいことに変わりません。

そのため、各教育機関ごとの公立・私立の費用を把握し、計画性を持って教育費を準備することが大事です。

そこで今回は、幼稚園〜大学までお子様にかかる教育費について、紹介していきます。この記事を読むことで、子どもの教育費を詳しく把握でき、計画を持って準備しやすくなりますので、ぜひご覧ください。

子どもの教育費っていくらかかるの?

教育費は、お子様の進路や学校、通塾期間や塾の内容などによって大きく変わります。

しかし、一般的な金額であれば、すべて公立で「800万円〜1,000万円程度」、すべて私立だと「2,000万円以上」の教育費が必要です。

教育費は非常に大きなものです。それゆえ、金額を把握し、計画的に準備をすることが大切になります。幼稚園〜大学までの教育費を知り、準備をしていきましょう。

幼稚園・保育園でかかる費用は?

お子様が最初に通うことになるのが、幼稚園や保育園です。令和元年10月1日より、幼児教育・保育の無償化がスタートしましたが、すべての費用が無料になるわけではありません。幼稚園や保育園でかかる費用について把握していないと、資金を準備できない可能性があります。

ここでは、幼稚園や保育園にかかる教育費について、確認していきましょう。

幼稚園と保育園

まず、幼稚園と保育園では教育費がかかる仕組みが異なります。そもそも、幼稚園は文部科学省管轄で、保育園は厚生労働省管轄です。保育園には、認可保育園と認可外保育園があり、保育料は所得に応じて決まります。

たとえば、認可保育園だと、所得割合算と子どもの人数や年齢で保育料が算出されるのです。「地域児童福祉事業調査」によると、保育料の月額平均は2万円〜3万円の世帯が最も多く、所得が高い世帯については6万円以上かかっている場合もあります。

そのため、共働きなどで保育園を希望している場合は、希望の保育園や自治体に問い合わせをして、保育料を確認しましょう。

幼稚園の費用については、公立か私立で大きく違いますし、同じ公立・私立であっても園ごとでも変わってきます。文部科学省の「平成30年度子どもの学習費調査の結果について」によると、公立幼稚園と私立幼稚園の年間平均の学習費は次のとおりです。

公立幼稚園 費用
学習費総額 22万3,647円
(内訳)
学校教育費 12万738円
学校給食費 1万9,014円
学校外活動費 8万3,895円
私立幼稚園 費用
学習費総額 52万7,916円
(内訳)
学校教育費 33万1,378円
学校給食費 3万880円
学校外活動費 16万5,658円

出典:文部科学省「平成30年度子どもの学習費調査の結果について」

※学校教育費・・・授業料やPTA会費、修学旅行費、通学費など
※学校給食費・・・給食費
※学校外活動費・・・塾や体験・地域活動、スポーツレクレーション活動費など

また、公立幼稚園・私立幼稚園の「学校教育費」の支出構成は次のとおりです。

公立幼稚園 学校教育費の支出構成
授業料 6万6,206円
修学旅行・遠足・見学費 2,492円
学校納付金等 1万2,711円
図書・学用品・実習材料費等 8,573円
教科外活動費 460円
通学関係費 2万689円
その他 9,607円
私立幼稚園 学校教育費の支出構成
授業料 21万1,076円
修学旅行・遠足・見学費 3,494円
学校納付金等 5万4,755円
図書・学用品・実習材料費等 1万2,441円
教科外活動費 2,541円
通学関係費 3万6,499円
その他 1万572円

出典:文部科学省「平成30年度子どもの学習費調査の結果について」

※学校納付金等・・・入学金や入学検定料、私立学校における施設整備資金、学級費、PTA 会費など
※図書・学用品・実習材料費等・・・授業のために購入した図書、文房具類、体育用品及び実験・実習のための材料等の購入費など
※通学関係費・・・通学のための交通費、制服及びランドセル・かばん等の通学用品の購入費など

ただし、令和元年10月1日から、幼児教育の無償化がスタートしています。この制度によって、対象施設の費用が無料もしくは減額されます。主な対象施設と補助金内容は次のとおりです。

幼稚園、保育所、認定こども園、地域型保育、企業主導型保育事業
3歳〜5歳児クラス 無料(新制度の対象とならない幼稚園は月額2.57万円まで)
0歳〜2歳児クラス 住民税非課税世帯は無料
幼稚園の預かり保育
3歳〜5歳児クラス 最大月額1.13万円まで無償
認可外保育施設
3歳〜5歳児クラス 月額3.7万円まで無償
0歳〜2歳児クラス 月額4.2万円まで無償(対象は住民税非課税世帯)
障害児の発達支援
満3歳になって初めての4月1日から小学校入学までの3年間 無料(幼稚園や保育所、認定こども園などと併用する場合はどちらも無料)

出典:内閣府「幼児教育・保育の無償化」

※いずれも送迎費や行事費、食材料費などは自己負担になります。

このように、幼稚園や保育園は無償化に伴い、費用負担が減ることになります。実際に負担する費用については、各世帯や施設によって異なりますので、希望施設や自治体へ早めに確認をするようにしましょう。

小学校受験をする場合

小学校受験を考える場合は、幼稚園・保育園費用に加えて、塾費用がかかります。塾費用についても、大手〜中小、集団指導〜個別指導など、塾の規模や内容、スタートする学年などによって変わります。相場を押さえておけば、計画的な教育費の準備が可能です。

小学校受験をする場合にかかる主な費用は、以下のようになります。

塾 費用
入塾金 5万円〜8万円
授業料 月額3万円〜5万円程度
教材費 3万円程度
春期講習・夏期講習・冬期講習費 春期講習:3万円〜6万円程度
夏期講習:15万円〜18万円程度
冬期講習:5万円〜8万円程度
模試 1回あたり1万円〜2万円程度

出典:プレジデント社『日本一わかりやすい小学校受験大百科 2018完全保存版』(2017年)

※塾によってかかる費用項目や金額は異なります。

また、受験や受験勉強に伴い、次の費用も考えておく必要があります。

受験・受験勉強に伴う費用
受験用の服 2万円〜3万円程度
受験用のカバン 1万円程度
受験料 公立:1校あたり3,000円程度
私立:1校あたり2万円〜3万円程度
文房具 トータルで2,000円〜3,000円程度

出典:プレジデント社『日本一わかりやすい小学校受験大百科 2018完全保存版』(2017年)

公立幼稚園は年間平均22万3,647円、私立幼稚園は年間平均52万7,916円です。無償化を無視すれば、3年間で公立は約67万円、私立は約158万円かかります。さらに、小学校受験を考える場合は60万円〜100万円程度は必要です。

実際は無償化によって、利用料が無料もしくは減額となりますが、それでも公立は30万円〜40万円程度、私立は60万円〜90万円程度はかかってくるでしょう。

また、塾に通う際の交通費や自学用参考書、習い事などの費用についても考えておく必要があります。

小学校でかかる学費は?

次に、小学校でかかる学費について紹介していきます。小学校の学費は、幼稚園や保育園のように補助金がありません。また、学年も6年間となるため、トータルでの教育費負担は重くなります。

特に、公立と私立では非常に差が大きくなりますので、公立小学校と私立小学校の相場について押さえておきましょう。

公立と私立

文部科学省「平成30年度子どもの学習費調査の結果について」による、公立小学校と私立小学校の年間平均学習費は次のとおりです。

公立小学校 費用
学習費総額 32万1,281円
(内訳)
学校教育費 6万3,102円
学校給食費 4万3,728円
学校外活動費 21万4,451円
私立小学校 費用
学習費総額 159万8,691円
(内訳)
学校教育費 90万4,164円
学校給食費 4万7,638円
学校外活動費 64万6,889円

出典:文部科学省「平成30年度子どもの学習費調査の結果について」

平均を見ただけでも、公立小学校と私立小学校の費用差が大きいことに驚くでしょう。年間で130万円近く差があります。差額の大部分が授業料になりますが、塾費用等でも40万円以上の開きがあります。

また、それぞれの「学校教育費」の支出構成は次のとおりです。

公立小学校 学校教育費の支出構成
授業料 -円
修学旅行・遠足・見学費 6,951円
学校納付金等 1万2,235円
図書・学用品・実習材料費等 1万9,673円
教科外活動費 2,041円
通学関係費 1万8,032円
その他 4,170円
私立小学校 学校教育費の支出構成
授業料 48万5,337円
修学旅行・遠足・見学費 4万4,816円
学校納付金等 23万1,425円
図書・学用品・実習材料費等 3万2,055円
教科外活動費 1万507円
通学関係費 9万749円
その他 9,275円

出典:文部科学省「平成30年度子どもの学習費調査の結果について」

授業料で48万円、納付金等で22万円もの違いがあります。また、公立小学校と私立小学校の学年別平均学習費総額は以下のとおりです。

公立小学校 学年別平均学習費総額
1学年 35万860円
2学年 26万3,310円
3学年 29万2,950円
4学年 30万9,617円
5学年 33万9,132円
6学年 37万940円
合計 192万6,809円
私立小学校 学年別平均学習費総額
1学年 189万2,002円
2学年 136万6,148円
3学年 141万5,910円
4学年 149万7,087円
5学年 163万684円
6学年 179万314円
合計 959万2,145円

出典:文部科学省「平成30年度子どもの学習費調査の結果について」

1年あたりで100万円以上の開きがあり、6年間合計で見ると750万円以上の差が生じます。小学校と言えども、私立だと1,000万円近い費用となるため、計画的なお金の準備が必要です。

中学受験をする場合

中学受験を考える場合は、上記の費用に加えて、塾費用や受験費用がかかります。受験を考える場合は、費用相場を把握し、焦らないでいいように早めに準備をしておきましょう。

また、中学受験用の塾は多数あり、それぞれで特徴が異なります。無料体験なども活用して子どもに合った塾を選びましょう。中学受験をする場合にかかる主な費用は、以下のようになります。

塾 費用
入塾金 2万円〜5万円程度
授業料 月額1万円〜5万円程度
教材費 1万5,000円〜2万円程度
春期講習・夏期講習・冬期講習費 春期講習:3万円〜7万円程度
夏期講習:16万円〜19万円程度
冬期講習:5万円〜10万円程度
正月講習:2万円〜6万円程度
模試 1回あたり1万円〜2万円程度

※塾によってかかる費用項目や金額は異なります。

また、受験や受験勉強に伴い、次の費用も考えておく必要があります。

受験・受験勉強に伴う費用
交通費 月5,000円〜1万円程度
自学用参考書 1万円程度
受験料 公立:1校あたり2,000円〜3,000円程度
私立:1校あたり2万円〜3万円程度
文房具 トータルで2,000円〜3,000円程度

このように、中学受験をする場合は、学校の費用に加えて年間40万円〜110万円程度の塾費用・受験費用がかかります。また、塾に通う学年が早ければ、さらに費用負担は大きくなるでしょう。小学校は6年間あるため、学校の費用も塾費用も高くなります

中学受験にかかる小学生の塾費用は?|私立中学にかかる費用まで徹底解説

中学校でかかる学費は?

次に、中学校でかかる学費について見ていきましょう。小学校ほどではありませんが、中学校においても、公立と私立で3年間の費用負担は大きく変わります。中学校は、塾や部活、習い事など、お子様もさらに忙しくなるタイミングです。

前もって費用を確認しておき、お子様がやりたいことを応援できる環境をつくってあげましょう。

公立と私立

文部科学省「平成30年度子どもの学習費調査の結果について」による、公立中学校と私立中学校の学習費総額の年間平均や内訳は、次のとおりです。

公立中学校 費用
学習費総額 48万8,397円
(内訳)
学校教育費 13万8,961円
学校給食費 4万2,945円
学校外活動費 30万6,491円
私立中学校 費用
学習費総額 140万6,433円
(内訳)
学校教育費 107万1,438円
学校給食費 3,731円
学校外活動費 33万1,264円

出典:文部科学省「平成30年度子どもの学習費調査の結果について」

このように、公立と私立で約90万円もの差があります。主な要因は、学校教育費の違いです。学校教育費の支出構成についても、見ていきましょう。

公立中学校 学校教育費の支出構成
授業料 -円
修学旅行・遠足・見学費 2万6,217円
学校納付金等 1万6,758円
図書・学用品・実習材料費等 2万5,413円
教科外活動費 2万9,308円
通学関係費 3万7,666円
その他 3,599円
私立中学校 学校教育費の支出構成
授業料 42万8,574円
修学旅行・遠足・見学費 8万2,578円
学校納付金等 30万5,130円
図書・学用品・実習材料費等 5万198円
教科外活動費 5万5,796円
通学関係費 14万765円
その他 8,397円

出典:文部科学省「平成30年度子どもの学習費調査の結果について」

授業料で40万円、納付金等は30万円近く差があります。また、電車代やバス代など、通学関係費についても10万円以上の開きがあります。私立は家から遠い場合も少なくないため、このあたりの費用についても確認しておく必要があります。

公立中学校と私立中学校の学年別平均学習費総額は次のとおりです。

公立中学校 学年別平均学習費総額
1学年 45万6,582円
2学年 43万6,183円
3学年 56万9,348円
合計 146万2,113円
私立中学校 学年別平均学習費総額
1学年 162万4,661円
2学年 123万122円
3学年 136万2,389円
合計 421万7,172円

出典:文部科学省「平成30年度子どもの学習費調査の結果について」

3年間で270万円程度の違いがあります。私立は、初年度の費用負担が大きい傾向があるため、余裕を持ってお金の準備をしておくことが大事です。

高校受験をする場合

お子様が高校受験を考える場合は、以下の塾費用や受験関連費用についても準備しておきましょう。

塾 費用
入塾金 2万円〜3万円程度
授業料 月額2万円〜7万円程度
教材費 3万円〜5万円程度
春期講習・夏期講習・冬期講習費 春期講習:3万円〜5万円程度
夏期講習:10万円〜15万円程度
冬期講習:5万円〜10万円程度
正月講習:3万円〜5万円程度
模試 1回あたり5,000円程度

※塾によってかかる費用項目や金額は異なります。

また、受験や受験勉強に伴い、次の費用も考えておく必要があります。

受験・受験勉強に伴う費用
交通費 月5,000円〜1万円程度
自学用参考書 1万円程度
受験料 公立:1校あたり2,000円〜3,000円程度
私立:1校あたり1万円〜2万円程度
文房具 トータルで2,000円〜3,000円程度

塾費用や受験関連費用は、少なくとも50万円以上は考えていた方がいいでしょう。お子様が中学1年生から塾に通う場合は、もっと多くのお金がかかります。ただし、塾の規模や学び方によって費用面は大きく変わるため、塾選びは非常に大事です。塾の実績だけでなく、費用面も比較した上で選ぶようにしましょう。

高校受験にかかる中学生の塾費用は?高校進学後にかかる費用まで徹底解説

高校でかかる学費は?

ここからは、公立高校と私立高校でかかる費用について紹介していきます。中学校までは公立で、高校から私立に進学するケースも少なくありません。

中学校同様、高校でも公立と私立で費用面は大きく違います。しかし、年間100万円もの差はありません。

公立と私立

公立高校と私立高校でかかる、年間平均の学習費総額は次のとおりです。

公立高校 費用
学習費総額 45万7,380円
(内訳)
学校教育費 28万487円
学校給食費 -円
学校外活動費 17万6,893円
私立高校 費用
学習費総額 96万9,911円
(内訳)
学校教育費 71万9,051円
学校給食費 -円
学校外活動費 25万860円

出典:文部科学省「平成30年度子どもの学習費調査の結果について」

平均を見ると、公立と私立で50万円程度の差です。中学校ほどの、大きな費用差は見られません。とはいえ、私立に通わせる場合は、年間100万円近い費用は考えておく必要があります。

また、学校教育費の内訳は以下のとおりです。

公立高校 学校教育費の支出構成
授業料 2万5,378円
修学旅行・遠足・見学費 3万5,579円
学校納付金等 5万5,360円
図書・学用品・実習材料費等 4万1,258円
教科外活動費 4万427円
通学関係費 7万9,432円
その他 3,053円
私立高校 学校教育費の支出構成
授業料 23万26円
修学旅行・遠足・見学費 5万3,999円
学校納付金等 21万5,999円
図書・学用品・実習材料費等 4万2,675円
教科外活動費 5万6,224円
通学関係費 11万4,043円
その他 6,085円

出典:文部科学省「平成30年度子どもの学習費調査の結果について」

授業料で20万円、納付金等で15万円程度の差があります。通学についても、遠方から通う生徒は私立の方が多そうです。

公立高校と私立高校の学年別平均学習費総額についても、確認していきましょう。

公立高校 学年別平均学習費総額
1学年 50万7,980円
2学年 46万470円
3学年 40万3,622円
合計 137万2,072円
私立高校 学年別平均学習費総額
1学年 116万16円
2学年 89万3,127円
3学年 85万1,087円
合計 290万4,230円

出典:文部科学省「平成30年度子どもの学習費調査の結果について」

公立の場合でも140万円、私立の場合は290万円程度の準備が必要です。高校卒業後に大学や短大、専門学校へ進学をする生徒も多いため、その後の費用面も見越して準備をしておくことが大事になります。

大学受験をする場合

大学受験を考える生徒も多いです。お子様が大学受験を希望する場合は、塾費用や受験関連費用もかかります。大学の難易度によっては、高校1年生の頃から塾通いをするため、お子様の志望校に応じて資金計画を立てておきましょう。

以下は、大学受験をする場合の塾費用や受験関連費用です。

塾 費用
入塾金 2万円〜3万円程度
授業料 月額1万円〜5万円程度
教材費 1万円〜3万円程度
春期講習・夏期講習・冬期講習費 春期講習:2万円〜7万円程度
夏期講習:5万円〜15万円程度
冬期講習:2万円〜9万円程度
正月講習:3万円〜5万円程度
模試 1回あたり5,000円程度

※塾によってかかる費用項目や金額は異なります。

また、受験や受験勉強に伴い、以下の費用もかかります。

受験・受験勉強に伴う費用
交通費 月5,000円〜1万円程度
自学用参考書 1万円程度
受験料 公立:1校あたり2,000円〜3,000円程度
私立:1校あたり1万円〜2万円程度
文房具 トータルで2,000円〜3,000円程度

大学受験の塾は非常に多く、規模や学び方で費用負担は大幅に変わります。それでも、少なくとも年間30万円程度の費用は見ておいた方がいいでしょう。塾によっては、1年間で100万円前後かかります。

大学受験にかかる塾費用は?

大学受験にかかる高校生の塾費用は?|相場から塾選びのポイントまで徹底解説

大学でかかる学費は?

大学は、国立・公立・私立があり、それぞれで費用が変わります。中学校や高校と同じように、費用差は大きいため、相場について把握をしておきましょう。奨学金を利用する生徒も多いですが、できれば前もって準備をしておきたいものです。

ここでは、大学でかかる学費について、確認していきましょう。

国立と私立

国立・公立・私立大学の入学金と授業料の平均は次のとおりです。

国立大学 入学金・授業料
入学金 28万2,000円
授業料 53万5,800円
4年間合計(入学金+授業料) 242万5,200円
公立大学 入学金・授業料
入学金 39万4,225円
授業料 53万8,294円
4年間合計(入学金+授業料) 254万7,401円
私立大学 入学金・授業料
入学金 24万9,985円
授業料 90万4,146円
4年間合計(入学金+授業料) 386万6,569円

出典:文部科学省「国公私立大学の授業料等の推移」「私立大学等の平成30年度入学者に係る学生納付金等」

※国立と公立は平成29年度入学の場合
※私立は平成30年度入学の場合

国立と公立ではほとんど差がありません。私立大学については、年間で30万円〜40万円程度、4年間で130万円程度差があります。

教育費はトータルで、どのくらいかかる?

ここでは、幼稚園〜大学までの平均費用の合計について、紹介しています。7つの進学パターンの費用を算出していますので、お子様の希望進路に合った金額を参考にしてください。

トータル費用を知ることで、より具体的に資金計画を立てることができます。以下は、7つのパターンのトータル費用になります。

進路パターン別 費用合計
(学校費用のみ)
幼稚園〜大学まで公立 約797万円
幼稚園〜高校まで公立
大学は国立
約785万円
幼稚園〜高校まで公立
大学は私立
約929万円
幼稚園〜中学まで公立
高校は私立、大学は国立
約938万円
幼稚園〜中学まで公立
高校は私立、大学は公立
約951万円
幼稚園〜中学まで公立
高校〜大学は私立
約1,082万円
幼稚園〜大学まで私立 約2,216万円

塾費用や受験関連費用も考慮する場合は、次のようになります。

進路パターン別 費用合計
(学校費用+塾・受験費用)
幼稚園〜大学まで公立 約977万円
幼稚園〜高校まで公立
大学は国立
約965万円
幼稚園〜高校まで公立
大学は私立
約1,109万円
幼稚園〜中学まで公立
高校は私立、大学は国立
約1,118万円
幼稚園〜中学まで公立
高校は私立、大学は公立
約1,131万円
幼稚園〜中学まで公立
高校〜大学は私立
約1,262万円
幼稚園〜大学まで私立 約2,396万円

※塾・受験費用は小学校受験60万円、中学校受験40万円、高校受験50万円、大学受験30万円と少なく見た場合の金額です。
※幼児教育・保育の無償化等の補助金は反映されていません。

塾・受験関連費用は通塾年数や塾によって変わるため、もっとかかる可能性があります。

教育費以外にどのくらいかかるの?

学校生活にかかる費用は、学習費や塾・受験費用だけではありません。大学に進学する場合は、4年間の住居費や生活費もかかります。教育費以外の費用についても考えていないと、資金計画に狂いが生じてしまうでしょう。

特に大学関連の費用は負担が大きいため、早い段階で確認し、余裕のある資金計画を立てるようにしてください。

東京地区私立大学職員組合連合の「私立大学新入生の家計負担調査(2018年度)」によると、大学生の住居費・生活費は次のとおりです。

大学生の住居費・生活費
家賃 月額6万2,800円
敷金・礼金 20万9,300円
生活用品費 32万3,000円

出典:東京地区私立大学職員組合連合の「私立大学新入生の家計負担調査」(2018年度)

また、他にも次のような費用が毎月かかります。

毎月の主な生活費
食費 2万円〜2万5,000円程度
光熱費 7,000円〜8,000円程度
通信費 7,000円〜8,000円程度
娯楽費 1万円〜1万5,000円程度

出典:総務省統計局「家計調査報告」(2019年度)
出典:日本学生支援機構「学生生活調査結果」(平成28年度版)

上記費用で考えると、毎月10万6,000円〜11万8,000円程度の費用がかかります。もちろん、家賃を下げたり、自炊や節約を頑張り、格安SIMなどを使えば、もう少し負担を軽減することは可能です。

とはいえ、毎月8万円〜10万円程度はかかるでしょう。大学の授業料とは別に、これらの生活費がかかるため、アルバイトや奨学金、保護者様からの仕送りなど考える必要があります。教育費以外の負担も大きいため、教育費と一緒に捻出方法を考えるようにしましょう。

子どもの教育費をどのように準備するか?

これまで、幼稚園〜大学にかかる教育費を紹介してきました。三大費用と言われることもあり、教育費の負担は非常に大きいものです。子ども1人あたりにかかる教育費は1,000万円と言われますが、進路によっては2,000万円以上かかります。

このような大金をすんなりと用意できるご家庭は、ほんの一部です。そのため、ほとんどのご家庭では、できるだけ早いタイミングで費用を把握し、計画的に教育費の準備に取り掛かります。取り掛かるタイミングが早いほど、無理なく準備することが可能です。

子どもの教育費の準備には、学資保険がおすすめになります。学資保険であれば、半強制的に教育費を貯めることができ、通常の貯蓄より利回りが高いです。もし、親御様が亡くなった場合には保険料が免除されるため、万が一の際も安心できます。

学資保険を活用すれば、将来の教育費を計画的に準備することができるでしょう。定期的に受け取る児童手当についても、できればお子様の将来のために使いたいですね。学資保険はいろいろな商品が出ていて、魅力的なものが多いです。利用しやすい商品を選んであげるといいでしょう。将来の教育費のためには、少しでも早く動き出すことが大事です。

まとめ

今回は、幼稚園〜大学までの費用について紹介いたしました。

子どもの教育費について、心配される親御様は少なくありません。教育費の相場がわかれば、あとはコツコツと準備をしていくだけです。準備期間は長い方が、気持ちの面でも資金面でも余裕を持ちやすくなります。学資保険などの商品を上手く活用して、少しずつでもお子様の将来のために準備を始めていきましょう。

ぜひ、ここで紹介した内容を参考にして資金計画を立ててみてください。もし、少しでも困ったり、疑問点がありましたら、お気軽にスタスタコンシェルジュまでご相談頂ければと思います。

少しでもお子様や保護者様の力になることができれば幸いです。

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