【2021年】早稲田大学の入試が変わる!政治経済学部の新入試形態とは

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スタスタ編集部
当社のインターン生である、東京大学、慶應義塾大学、早稲田大学、上智大学、青山学院大学、明治大学、立教大学、東京理科大学、東京学芸大学、筑波大学・・・の現役大学生たちが、自身の小中高大受験・通塾・塾講師経験をベースに、各塾の教育方針や学習システム等の特徴を独自に分析し、編集・執筆しています。
キーポイント

一般選別で大学入学共通テストの受験が必須化!また科目数は3教科→4教科に

募集人数は450人→300人に減少

英語民間試験の導入は取り止めに

近頃教育改革が広く叫ばれている中、早稲田大学の中でも抜群の人気と偏差値を誇る「政治経済学部」の入試が、2021年以降変わることがわかりました。今までのような大学の独自試験だけではなく、大学入試センター試験に代わる「大学入学共通テスト」を導入した新たな入試形態になります。今回は早稲田大学政治経済学部の入試がどう変わるのか?また、それにどう対応していけばいいのか?について、解説していきたいと思います。

※2021年度入試とは、2021年度に入学する学生向けの試験を指します。(実施は2020年度)

早稲田大学 政治経済学部の入試が変わる

それではまず、これまでの入試と2021年度以降の入試がどう異なっているのかについて、詳しく見ていきましょう。

これまでの入試形態

早稲田大学政治経済学部には、一般入試やセンター利用だけでなく、様々な形態の入学試験があります。

  • 一般入学試験
  • 大学入試センター試験利用入学試験
  • グローバル入学試験
  • 外国学生入学試験
  • 社会人グローバル入学試験
  • 学士入学試験
  • 転部試験
  • 転科試験
  • 科目等履修生選考

今回は最も志願者数が多く、入試形態も大きく変更される「一般入学試験」について比較していきます。これまで早稲田大学政治経済学部の入試は以下のような科目と配点で実施されていました。

これまでの入試内訳

大学独自試験(230点満点):外国語(90点)+国語(70点)+地歴または数学(70点)

科目 配点 備考
外国語 90点 次のうちから1つを選択
(1)英語<コミュニケーション英語Ⅰ,コミュニケーション英語Ⅱ,コミュニケーション英語Ⅲ,英語表現Ⅰ,英語表現Ⅱ>
(2) ドイツ語
(3) フランス語
※「ドイツ語」または「フランス語」を選択する場合は、大学入試センター試験の当該科目を受験してください。なお、大学入試センター試験外国語配点(200点)を政治経済学部の外国語配点(90点)に調整して利用します。
国語 70点 国語総合,現代文B,古典B
地歴または
数学
70点 次のうちから1つを選択
(1) 世界史B (2) 日本史B
(3) 数学Ⅰ,数学Ⅱ,数学A,数学B(「確率分布と統計的な推測」を除く)

このように以前は外国語と国語の独自問題が必須で、地歴もしくは数学が選択の合計3科目入試でした。また一般入学試験における募集人数は450人と比較的多めの募集となっているのが特徴です。

2021年度以降の入試形態

では続いて2021年度以降の入試形態について見ていきましょう。新しい一般入試の形態はこう変わります。

2021年度入試以降の内訳

大学入学共通テスト(100点満点)+大学独自試験(100点満点):合計200点

では入試科目の変更点について詳しく見ていきましょう。

科目 配点 備考
外国語
(英語/独語/仏語)
25点 次のうちからいずれか一つを選択。
国語 25点 別途段階別評価される記述式問題については採点の対象としないこととする。
数学I/数学A 25点 マークシート式問題と一体となって配点されるため、そのまま採点の対象として活用します。
選択科目
(地理歴史/公民/数学II・A/理科)
25点 次のうちいずれか一つを選択
「世界史B」「日本史B」「地理B」から1科目「現代社会」「倫理」「政治・経済」「倫理、政治・経済」から1科目「数学II・数学B」「物理基礎」「化学基礎」「生物基礎」「地学基礎」から2科目あるいは「物理」「化学」「生物」「地学」から1科目

引用:早稲田大学政治経済学部 入試情報

上記は2021年度入試から大学入試センター試験に代わって開始される「大学入学共通テスト」の点数になります。つまり私立大学の入試ですが、大学入学共通テストが必須になったということです。そして科目数も3科目から4科目に増えています。

また募集人数も300人になり、450人から大きく減少しています。

早稲田大学の公式HPに大学独自試験のサンプル問題も公開されているため、一度確認してみると良いでしょう。
サンプル問題と解答

英語民間試験の導入は取り止め

2021年度以降の政治経済学部の一般選抜では、英語民間試験の活用が決定されていました。しかし2019年11月1⽇に『⼤学⼊試英語成績提供システム』稼働の延期が文部科学省により発表されたことに伴い、英語民間試験の導入は取りやめになりました。

背景

2020年教育改革で、これまでの教育とは大きく変わります。現在AI(人工知能)やIoTなど様々な技術の発達により、社会が目まぐるしく変化し続けています。社会が変化すると、求められる人材(社会の形成者)や必要な知識・能力も変化します。その変化に対応できる力を持った人材を育成するには教育の内容を変える必要があります。

こうした社会の変化に伴い、現在大きく2つの教育改革がなされています。

  1. 新学習指導要領の導入
  2. 大学入試改革

大学入試改革での最も大きな変化は、従来のセンター試験が「大学入学共通テスト」に変わることです。特に以下の点がセンター試験とは大きく異なっています。

  • 「記述式問題」が導入される
    (国語に関しては2020年度から導入、地歴公民・理科分野に関しては2024年度から導入予定)

大学入学共通テストにおいて記述式問題が導入された背景には、新学習指導要領にある「思考力・判断力・表現力」の評価があります。また個別の大学入学試験も、「多面的・総合的評価」が導入されたり、「調査書=学校活動」が重視されたりしています。2020年教育改革に関する詳しい内容は、以下で解説しているので是非ご覧ください。

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スタスタコンシェルジュの解説

ではここからは塾コンシェルジュが、早稲田大学 政治経済学部の入試、ひいては大学入試改革にどう対応していけばよいのかについて解説していきます。

広い基礎知識と思考力が大切になってくる

これまで私立文系大学の入試では、歴史科目などは特に幅広い知識を覚えることが重要視されていました。早稲田大学政治経済学部の入試は、これまで歴史などで非常に難解な問題が多く出題されることで有名でした。しかし大学側も、「今後は特別な対策は必要なく、幅広く学習している人が受かる入試形態になっていく」と言っており、今後は大学に特化した勉強ではなく幅広い学びが大切になってくることがわかります。

スタスタ塾コンシェルジュ
また大学入試共通テストだけでなく大学独自の入試でも、記述式問題や思考力を問う問題が今後は主流になってくると考えられるので、探究型の学習やアクティブラーニングを積極的に行うのが大切ですね。
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今後もこうした受験改革の流れは進んでいく

今回は早稲田大学政治経済学部の入試改革についてご紹介させていただきましたが、その他多くの大学でもこうした流れは進んでいくと考えらえます。これまでのような志望校別受験対策も大切ですが、高校の早い段階から勉強だけでなく、英語学習や課外活動、アクティブラーニング等様々な活動をしておくことを推奨します。

参考:早大政経が脱「私大文系入試」 教科の独自試験を廃止「長い受験勉強は不要に」

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